売上より大切？「1人当たり粗利益」を見ていますか

会社の業績を見るとき、多くの経営者がまず確認するのは「売上高」です。
もちろん売上は重要です。しかし、人手不足や人件費上昇が続く中、これからの中小企業経営では、売上だけでなく「社員1人当たり、どれだけ粗利益を生み出しているか」を見ることが非常に重要です。

生産性＝粗利益 ÷ 社員数

例えば、次の2社を比較してみます。

売上だけを見るとA社の方が大きな会社です。
しかし、社員1人当たりの粗利益を見ると、A社400万円に対してB社700万円。B社の方が少ない人数で効率よく粗利益を生み出しています。

なぜ「粗利益」が重要なのか
会社は粗利益から、

社員の給与
社会保険料
家賃
広告宣伝費
その他の経費
借入金の返済原資
税金
会社に残す利益

などを賄わなければなりません。
つまり、給与を上げたい、利益を増やしたい、会社にお金を残したい――その原資になるのが粗利益です。
そのため、1人の社員がどれだけ粗利益を生み出しているかを継続して確認する必要があります。

人を増やす前にも確認しましょう
例えば、現在10人で粗利益7,000万円なら、1人当たり粗利益は700万円です。
ここで1人採用しても粗利益が7,000万円のままなら、7,000万円 ÷ 11人＝約636万円まで生産性が下がります。
もちろん、採用直後に生産性が下がること自体が悪いわけではありません。
大切なのは、その人を採用することによって、将来どれだけ粗利益を増やせるのかを考えておくことです。

1人当たり粗利益を増やすには、

値上げする
粗利益率の高い仕事を増やす
利益率の低い仕事を見直す
業務を標準化・IT化する
社員1人当たりの担当件数・売上を増やす

といった方法があります。
会社の仕組みを変えて、同じ人数でもより多くの粗利益を生み出せる会社にすることが、本当の意味での生産性向上です。

まず自社の数字を計算してみましょう。
粗利益 ÷ 社員数＝いくらでしょうか？
そして、前年、前々年と比較してみてください。
売上が増えていても1人当たり粗利益が下がっているなら、会社が「忙しくなっているだけ」の可能性があります。
逆に、1人当たり粗利益が上がれば、給与を上げる余力、利益を残す余力、将来へ投資する余力が生まれます。
「1人当たり粗利益をいくらにするか」を経営目標の一つにしてみてはいかがでしょうか。