未来会計図の活用

中小企業の経営者に留意してほしい指標として「一人当たり生産性」と「会社の内部留保額」をご紹介しました。
この指標を経営にどう生かしていくか、それを未来会計図を利用して作っていきます

例として下図のA社をご覧ください。

A社では「一人当たり生産性」＝13,714千円、「内部留保＝現預金残高」＝8,600千円となっています。

「一人当たり生産性」＝13,714千円＞10,000千円であるため生産性は目標をクリアしています
「内部留保」＝8,600千円＜固定費6か月分44,000千円となってこの基準は達成できていません。

この、原因を明確にして改善策を取る必要があります。
「一人当たり生産性」＝13,714千円、「税引後利益」＝5,600千円ですので損益面は目標をクリアしています。

「期首現預金」＝10,000千円「期末現預金＝8,600銭円の理由は「資金収支」＝▲1,400千円です。
この「資金収支」＝▲1,400千円が「内部留保」を減少せしめている要因です。

A社の財務状況に着目すると、資金減少の理由は借入金返済の10,000千円であることがわかります。
つまり、借入金返済額が大きいために資金が減少しているわけです。
この財務の構造を変化させることで資金収支をプラスとし「内部留保」の目標に近づけることができます。

具体的な方法はA社のさらなる内容分析が必要ですが、当期純利益の増加、借入金返済額の圧縮、新規借入金の発生、固定費削減、変動費考慮等、これらのミックスなどが考えられます。
その選択をどうするか、経営判断ということになります。