未来会計図でコロナに負けない強い会社を創ろう!
新型コロナウイルス感染症の影響で、売上高が減少した事業者も多いことでしょう。 休業・時短営業や、外出・移動の自粛を何度か繰り返した中で、消費者が新しい生活様式へ移行しており、コロナ禍が終わっても顧客が元には戻っておりません。従来と同じことを続けているだけでは、事業の継続が難しい時代に突入しつつあります。
当事務所では、会社の資金を確実に増やし「強い会社」を作るという視点で、経営者様をサポートしておりますが、そのうえで、決算書を読み解くことは必須です。未来会計図を利用すると、会社の決算書を簡単に読むことができるようになります。
未来会計図とは?
経営者は経営全体を見渡しどこに着手したらいいか、その舵取りをしなくてはなりません。 未来会計図は、現在、未来の利益と資金を把握して、問題点、課題を明らかにしてくれるとても便利なツールです。 この未来会計図を自らのものとして使いこなせば、経営者は自身がのぞむ未来への舵取りをすることができます。 未来を見透し、いかに「強い会社」を作るか、未来会計図はそのための基本ツールです。
未来会計図の構成
未来会計図は次の2つの部分からできています(下図参照)。
- ①紫の枠で囲った部分 ⇒ 損益計算の部分です。
- ②赤の枠で囲った部分 ⇒ 財務=資金収入と支出の部分です。
①紫の枠で囲った部分(損益計算の部分)を見ると、税引後利益は黒字であり、一見、事業は順調なように見えます。 一方、②赤の枠で囲った部分(財務=資金収入と支出の部分)を見ると、資金収支はマイナスであり、会社から資金が流出している状態です。
損益と資金の2つの視点
損益と資金は税引後利益を通じて互いに連動しています。経営者はこの2つの視点を常に持っていなくてはなりません。 損益だけを見て経営判断をしていたら財務上危うい状況に陥ってしまいかねません。また資金だけを見て経営をしていたら将来のチャンスを見逃してしまうかもしれません。その判断が難しいところです。ただ、会社は破綻してしまっては元も子もありません。財務をしっかり把握しながらどこまで挑戦できるのかを見極めることが必要です。
未来会計図で、できるようになること
未来会計図は、単に決算書を読むだけでなく、経営計画を立て、未来の「強い会社」を創っていくためのツールでもあります。 具体的には、次のような内容が含まれます。
- 未来会計図の理解
- 経営計画の立て方
- 目標設定
- 資金繰り
- 資金分岐点
- 必要利益
- 人材確保
- リスクに備える
「会計」「経営計画」という言葉が登場すると難しそうな印象を持たれるかもしれませんが、未来会計図は、会計の細かい知識がなくても誰でも使いこなせるツールです。
当事務所で開催しているセミナーにご参加いただくと、未来会計図の使いこなし方を丁寧に説明いたしますので、誰でも、未来会計図を利用して経営計画を立てることができるようになります。 また、強い会社を作るために重要なポイントを理解し、会社に何が必要かをお伝えします。
未来会計図テキスト
今回ご紹介した、「未来会計図の理解」に関する内容のテキストをご提供いたします。以下のリンクよりご自由にダウンロード願います。
【ダウンロード】未来会計図を活用する(未来会計図の理解)(PDF版)
当事務所で開催しているセミナーでは、他にも、未来会計図に関する各種のテキストをご用意しております。
未来会計図のメリット
数字に強くなる
会社を適切に経営するためには、どんぶり勘定ではなく、数字で現状を把握し目標を立てる必要があります。 会社の状態や成績を表すものとして、よく「貸借対照表」や「損益計算書」が利用されます。ただ、それぞれ項目が多いため、苦手意識を持たれているかもしれません。 未来会計図では、経営をするために重要な項目のみに絞っていますので、損益と資金の流れを簡単に理解できます。結果的に、きちんとした数値で現状を把握し目標を立てられるようになります。
現状を把握できる
経営状況を改善するためには、まずは、現状を正しく把握する必要があります。現状把握が間違っていれば、正しい目標も立てられないからです。 未来会計図を利用すると、現在、会社が儲かっているのか/赤字なのか、また、資金が増えているのか/減っているのか、簡単に把握できるようになります。
未来を予測できる
「未来会計図」という名前のとおり、未来を予測できるのが一番のメリットです。 現状を維持した場合の未来会計図を描くことで、現状のままだと来季がどのような状態になるのか、簡単に把握することができます。
経営計画を立てられる
現状を把握し、現状を維持した場合の未来の予測までできれば、次は、どこを改善しなければいけないか見えてきます。 現状を維持した場合の未来会計図から、改善後の未来会計図を描けば、そのために必要な経営計画を立てられるようになります。
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